がん保険の選び方

がん保険を選ぶ時の6つのポイント

がん保険を選ぶ時は、6つのPOINTに絞って考えてみましょう。(※保険会社によって取扱いが異なります。)

がん保険を選ぶ:POINT3保険料支払方法の選び方

計画の立てやすい年払・半年払・月払などでまずは検討してみましょう。まとまった資金がある場合は
前納や一時払も考える価値があります。また、保険会社によってはクレジットカード払も可能です。

支払方法 メリット
一時払 総支払額は最も安い
前納 例:20年分を前もって支払う
年払 計画が立てやすく半年払よりオトク
半年払 計画が立てやすく月払よりオトク
月払 計画は立てやすいが、総支払額は最も高い

一時払以外は、何歳(何年間)まで保険料を支払うのか、決める必要があります。POINT2の保険期間別に見てみましょう。

  • その1
  • 一生涯保障が続く
  • 一生涯保障が続く場合く

    メモ
    ・保険料は払込終了まで一定で変わらないものが多いです。
    ・加入するとき、一番保険料が高いのは60歳払込。一番安いのは終身払込。
    ・定年退職までに保険料の払込を終了させたい場合は、定年の年齢に払込終了年齢を合わせます。
    ・安い保険料で加入をしたい場合は、終身払込を選択するのも良いでしょう。
     ただし、定年退職後も保険料の払込が一生涯続きます。

  • その2
  • 設定した年齢まで保障が続く(例:80歳まで)
  • 設定した年齢まで保障が続く場合

    メモ
    ・保険料は払込終了まで一定で変わらないものが多いです。
    ・加入するとき、一番保険料が高いのは60歳払込。一番安いのは80歳払込。
    ・定年退職までに保険料の払込を終了させたい場合は、定年の年齢に払込終了年齢を合わせます。
    ・安い保険料で加入をしたい場合は、80歳払込を選択するのも良いでしょう。
     ただし、定年退職後も保険料の払込が80歳まで続きます。

  • その3
  • 設定した期間保障が続く(例:10年) 期間が終了すると健康状態にかかわらず自動更新が可能
  • 設定した期間保障が続く場合

    メモ
    ・10年ごとに払込が終了して自動更新をします。
     自動更新後は、更新時の年齢で保険料を再計算するため、保険料は高くなっていきます。

がん保険を選ぶ:POINT4入院日額・手術給付金・通院日額の選び方

がんで入院をした場合、治療法・治療期間によっては大変高額な医療費がかかります。入院・手術中心の治療法から、
通院をしながらの治療法が増加している現在、入院日額をやみ雲に高く設定しても入院日数が少なければ多くの給付金は
望めません。POINT1のタイプ別に見てみましょう。

診断給付金タイプ 通院や固有の治療法などへの細かい給付がない代わりに、診断時の給付金を多く
支払ってくれるものが多いようです。従って入院を伴わない治療に対しても、
設定次第では多くの給付金を望めます。
総合保障タイプ 通院や固有の治療法などへの細かい給付があります。診断時の給付金もあり総合的な
保障を期待できます。しかし、入院を伴わない治療の場合は、日額をいくら高く設定しても
多くの給付金は期待できません。
収入保障タイプ がんの診断により年金が給付されるため、治療法による給付金の差は出ません。

各保険会社・もしくはファイナンシャルプランナーに、同条件のもとでそれぞれのがん保険からいくらの給付金が出るのか、
試算してもらうのは大切といえます。預貯金などと考え合わせて、どこまで保険でまかなうのかを考える必要があります。
ちなみに、医療保険にも加入している場合は、医療保険からも給付金が出ます。
また、個人事業等の方で、治療中の損失補てんも考えたい場合は、その分も考慮の上計算する必要性があるケースもあります。
公的医療保険、高額療養費制度でまかなえない(下記赤)部分を考慮の上、入院日額を選びましょう。

  • 入院費
  • メモ
  • 高額療養費制度とは?

長期入院などで自己負担が高額になった場合、負担が軽くなるよう「高額療養費制度」があります。
同じ世帯の者(同じ公的医療保険に加入している方)の自己負担額や複数の医療機関での自己負担額を
一ヵ月単位で合算し、それが一定額を超えた場合にも適用されます。

70歳未満の場合
区分 一ヵ月負担の上限額
上位所得者
(月収53万円以上)(注)
150,000円+(医療費-500,000円)×1%
一般 80,100円+(医療費-267,000円)×1%
低所得者
(住民税非課税者)
35,400円(定額)

(注)月収53万円以上とは、給与所得者ならば「標準報酬月額が53万円以上」をいいます。
自営業者など(国民健康保険の場合)ならば「基礎控除後の総所得金額が600万円」を超えると上位所得者になります。

例:1カ月に医療費が100万円かかった場合の自己負担限度額は?(区分:一般の場合)
80,100円+(1,000,000円−267,000円)×1%=87,430円

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